1973年にオイルショック、1982年はＢＴＵの創業期、90～93年にバブル崩壊があり、戦後家族モデルを支えていた前提条件である経済の持続的成長が失われた。

1973年のオイルショック後は、経済の低成長時代に入り、僅かなバブル期を得た後、90年代には失われた10年と言われた日本経済の停滞期に入る。これらの影響が明確に現れてきたのが1975年と1998年である。

1975年頃には専業主婦の極大を迎え、それ以降、共働き夫婦の増加に弾みがつく。

そして、安定していた平均初婚年齢が上昇を開始し、同じく安定していた出生率の低下が始まる。つまり、今話題となっている少子高齢化のスタート地点である。

離婚率の増加、非嫡出子率も増加していく。そして、1998年の変化はより劇的である。それは、自殺者数がいきなり一万人近く急増して、三万人を超えた年である。

翌年には、学卒就職者が急激に低下し、失業率、フリーター数が急増している。学生を除く15歳から24歳うち、女性の約40％が非正社員であり、その30％以上が転職を希望している。ニートと呼ばれる若年無職者は2007年には60万人を超えた。

そして、私が少年院面接委員の委嘱を受けた1999年、児童虐待数が激増し、妊娠先行型結婚、いわゆるできちゃった結婚の増加に拍車がかかる。それまで、低水準で推移していた少年凶悪犯罪の増加が顕著になるのも1998年からである。

1975～98　戦後家族モデルの修正期（低成長期―バブル経済）

1998～現在　戦後家族モデルの解体期（構造改革期）

落合（1994）

ＢＴＵは家庭にストレスケアを普及させる使命がある。

変化のスピードを増加させながら、社会は激化していく。

われわれが適応すべき相手は、社会である。社会への適応力を

どう伸ばし、発展させていくか、ストレスケアの根本的な課題である。