厚生労働省は全国調査で国内の２８００万人が

腰痛に苦しんでいると発表した。

しかもその８割が原因不明であることも明らかにしている。

日本整形外科学会など関係学会は、

腰痛発症から７２時間未満の急性腰痛の場合でも

「安静は必ずしも有効な治療法といえない」と明示。

さらに多くの腰痛の原因は「心理的・社会的ストレス」だとし、

日常生活の改善こそが腰痛予防につながると説明している。

21世紀の社会で腰痛治療の現場は、

大きく変ろうしている。