厚生労働省は全国調査で国内の2800万人が


腰痛に苦しんでいると発表した。


しかもその8割が原因不明であることも明らかにしている。



日本整形外科学会など関係学会は、


腰痛発症から72時間未満の急性腰痛の場合でも


「安静は必ずしも有効な治療法といえない」と明示。


さらに多くの腰痛の原因は「心理的・社会的ストレス」だとし、


日常生活の改善こそが腰痛予防につながると説明している。



21世紀の社会で腰痛治療の現場は、


大きく変ろうしている。